お役立ち情報
医薬品の副作用を調べるデータベースが、来年度に稼動します。
これは厚生労働省が東京大学などの協力医療機関を拠点としてデータの検索・調査を行ったもので、今後は副作用の発生頻度を把握しやすくなります。
このデータベースは、厚労省と医薬品医療機器総合機構(PMDA)が作成するもので、隠れた副作用の発見、副作用の定量的な把握を行うことを目的としています。
大学病院や大規模なグループ病院など、全国10拠点23病院が協力し、電子カルテやレセプトなどを収集、データベースには当初300万人分の患者の情報を集約し、18年度から各研究機関や製薬会社に開放します。
現在、副作用に関しては、
●その医薬品を投与されている人数を把握できない(分母が不明のため発生頻度が不明)。
●他剤と副作用発生頻度の比較、安全対策措置前後での副作用発生頻度の比較等をできない。
●原疾患による症状と「副作用」の識別が難しい。
●医薬関係者が報告しなければ、副作用の存在がわからない
など、把握情報に限界がありました。
しかし今回データベースが開放されることで、病名や使った医薬品、投薬の前後で起きた症状などの情報から副作用の起きやすさを比較し、薬の服用後に出た症状が副作用によるものかその他の病気によるものか判断ができる様になります。
副作用情報を得やすくなれば対策も立てやすく、早期に察知できれば被害が出る前に適切な対処が出来るようになるでしょう。
データベースが開放されることで、薬の情報収集、情報の分析・評価、迅速で的確な安全対策の実施(情報提供)が出来るようになります。
- 医療情報データベースが開放!副作用の情報収集に活用
- (更新日:2017/04/10)
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***参考***
『薬の副作用 分析容易に 厚労省がデータベース来年度に稼動』 (2017.4.6 日本経済新聞)
厚生労働省『医療情報データベース事業』